情報通信による技術革新

日本では、2000年代から情報通信立国戦略として「e-Japan」や「u-Japan」など、さまざまな施策が打ち出されてきました。そうした経緯もあり、ブロードバンドやモバイル、クラウドといった、世界有数の情報インフラが整備された国として、日本ではさまざまな技術革新が推進されてきました。
特にスマートフォンの普及により、コミュニケーションや消費の形態が劇的に変化しました。
ECサイトの利用はもちろんのこと、動画視聴や音楽配信、ニュース、電子書籍といったコンテンツにおいてもスマートフォンによって利便性が向上しました。
また、キャッシュレス決算の端末としてスマートフォンの利用が加速。電子マネーだけではなく、QR・バーコード決済は広く普及しています。スマートフォンの活用など、情報通信機器を使う機会が増えたことにより、データ量は年々増加の一途をたどっています。

情報管理リスクに向き合う

情報の重要性が改めて取り沙汰される昨今、情報管理リスクを視野に入れた対応が不可欠となり、すべての企業が情報管理の在り方を考え直す必要に迫られています。
しかし、情報通信の進捗や利用頻度の増加と比較すると、企業の対応は遅れがちです。特に、情報システム部門を有する大手の企業と比べ、中小企業の対応は、ひときわ遅れているようです。
こうした状況に対応するために、各種情報へのセキュアな保管体制の整備、スマートフォンへの対応、社内向けのガイダンスやマニュアル作成など、対策を講じる必要があります。
このように、企業の大小に関わらず、情報管理は企業経営の根幹に関わる重要事項になりました。

GDXアドバイザーとして

情報通信機器というモノを導入することが目的ではなく、導入することによって、ビジネスをどう改善するのか。私たちは21世紀に入ってから、「モノ売り」から「コトの提案者」への変革をテーマにしてきました。
時代はデジタルトランスフォーメーション（DX）。データやデジタル技術を活用して新たなビジネスモデルを構築するなど、企業はDXに向けた新たな取り組みが求められています。
また、DXと並んでグリーントランスフォーメーション（GX）も企業にとっての課題になっています。GXの推進には、DX推進が不可欠です。私たちフォーバルは、これまで培ってきた情報通信の正しい技術と知識を活用することで、企業の「売上拡大」のみならず、「業務効率改善」、「リスク回避」に貢献し、GDXアドバイザーとしての地位を築き、貢献していきたいと考えています。

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